EBITDAとは？計算式と使い方を分かりやすく解説！

不動産鑑定士、中小企業診断士のズーヤンです。

今回はEBITDAの計算式と使い方について解説していきたいと思います。

この記事は次のような人向けに書いています。

あなたはこの記事を読むことで、EBITDAの概要と計算方法を知ることができます。

まずは結論からいいましょう。

EBITDAとは？

EBITDAとはEarnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortizationの略で、税引前、支払利息控除前、減価償却費控除前の利益を指します。

EBITDAは、企業のキャッシュベースの稼ぐ力を表す指標であり、読み方は、「イービットディーエー」、「イービットダー」、「イービッダー」です。

EBITDAの計算式

EBITDAの計算式はいくつかあります。

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②の計算式を見れば、分かりやすいと思いますが、事業の稼ぐ力を表す営業利益に減価償却費を足すことから、現金ベースの稼ぐ力を表します。

なぜ、EBITDAが現金ベースの稼ぐ力を表すのかというと、減価償却費が現金の支出をしないためです。

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設備投資をするときにキャッシュアウトをしますが、PL（損益計算書）上には表れず、設備の耐用年数に応じて減価償却費を計上することから、各期の減価償却費は現金を支出していません。

また、EBITDAは、税引前で支払利息控除前であることから、税制や金利水準が異なる国の企業同士の比較をすることができるようになります。

一方、EBITDAは、設備投資や運転資本を考慮していないというデメリットもあります。

EBITDAによる企業価値評価

EBITDAは、M&Aの場合にも利用されます。

そのときの指標は、「EV（企業価値）/EBITDA倍率」を用います。

この指標は、EV（企業価値）がEBITDAの何倍あるかを表す指標であり、買収したコストを何年分のEBITDAで回収することができるかをみることができます。

なお、EV（企業価値）は下記の式で算出できます。

EBITDAは資金繰りの参考となる

EBITDAはキャッシュベースの稼ぐ力を表すことから、資金繰りの参考とすることができます。

利息と借り入れの返済の金額をEBITDAが上回っていれば、企業経営をしていく上でキャッシュが回るということを確認することができます。

金融機関側も、融資の回収可能性を測る指標として、EBITDAをチェックします。

まとめ

いかがでしょうか。

これまでの内容をまとめると次のとおりです。

EBITDAと営業利益や当期純利益の何が違うのか分からなかった人でも、違いを理解して頂けたのではないでしょうか。

M&Aや事業再生などに関わる人であれば、必ず理解しておく必要があることは覚えておきましょう。

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